営業から技術へ相談するとき、先頭に書くこと

営業から技術へ「資料を送ります。確認お願いします」とメールが届く。図面、写真、過去見積が十点添付されている。技術担当は資料を読み終えてから、修理可否を聞かれているのか、機種選定か、見積条件かを営業へ聞き直す。

資料の量が多い案件ほど、先頭に「何を決めてほしいか」を一文で置きます。技術が答える問い、確認済みの条件、未確認、期限、回答の使い道を五行にすると、営業と技術の往復が始められます。

五行の相談票

決めてほしいこと：既設配管を残した交換案が成立するか。確認済み：配管径、設備位置、停止可能日は現地で確認。写真12〜18。未確認：既設制御との接続仕様。顧客設備担当へ確認中。回答期限：8月4日。8月5日の顧客打ち合わせで選択肢を説明する。回答の形：成立条件、追加確認、不可の場合の代替案。

「見積をお願いします」では、技術担当が価格以外の判断まで推測します。回答の使い道まで書くと、概算でよいのか、顧客へ確定回答するのかが分かります。

添付資料より先に、問いを置く営業と技術を往復する相談票技術へ決めてほしいこと、分かっている条件、未確認、期限、回答の使い道を一続きにします。

01営業の問い修理可否、仕様選定、見積条件など一つに絞る

02確認済み顧客発言と現地事実を分けて渡す

03技術回答結論、前提、追加確認を返す

04顧客へ戻す回答を見積・質問・保留判断に使う

この図で決めること資料が多い案件ほど、技術が答える一文を先頭に置く。

ファイル名だけを並べず、どの判断に使うかを書きます。古い資料や顧客説明は、確認済みと同じ扱いにしません。

技術担当は、すべての情報がそろうまで回答を保留するか、推測して答えるかの二択になりがちです。相談票に未確認があれば、次の三つを返せます。

営業はその回答を顧客への質問か、前提付き見積へ戻します。技術回答をそのまま顧客へ転送せず、何が確定し、何を相手に決めてほしいかを整理します。

現地資料の作り方は見積条件を再現する現地調査、顧客メモの変更履歴は仕様・運用・変更・未確認の四層へ置きます。受注後の現場引き継ぎでは三者の約束合わせへ、営業時点の前提と技術回答を渡します。

次に技術へ資料を送る前に、メールの件名や一行目へ「決めてほしいこと」を書いてください。その一文が二つの質問を含むなら、相談票を二件に分けます。